対面接点や訪問型サービスのあるビジネスが対象です。
オンラインのみのビジネスは登録できませんが、
サービス提供型ビジネスは住所を非表示にできます。
音声解説
今回の記事を
5分前後の音声にて説明。
本記事のマインドマップ
googleビジネスプロフィールに登録できない!!
Googleビジネスプロフィールは
多くのビジネスにとって非常に有効なツールですが、
すべての業種や活動内容が登録できるわけではありません。
また、登録できても「ふさわしくない」
とされる内容もあります。
今回の解説記事では、
・登録できない、
・またはあまりふさわしくない業種や活動内容の例
を挙げます。
登録できない業種や活動内容
Googleビジネスプロフィールの基本的な要件は、
「営業時間内に顧客と直接対面するビジネスであること」です。
この要件を満たさないビジネスは、
原則として登録できません。
- 不動産賃貸物件や販売物件そのもの:
- 別荘、モデル住宅、アパートの空き部屋などは登録できません。
- ただし、販売または賃貸業務を行うオフィスは登録可能です。
- 所有権や代表権を持たない場所で継続的に実施するサービス、教室、集会:
- 例えば、他人の施設を借りて定期的に開催する教室やイベントなどは、
- その場所のオーナーではないため登録できません。
- 見込み顧客の発掘を行う代理店や企業（リードジェネレーション会社）:
- 直接のサービス提供ではなく、顧客を紹介するビジネスは対象外です。
- オンラインのみで営業するブランド、組織、アーティスト、その他のビジネス:
- 物理的な店舗を持たないオンライン完結型のビジネスは登録できません。
- 私書箱または遠く離れた場所に設置された郵便受け:
- これらをビジネスの住所として使用することはできません。
- 実際のビジネス拠点が必要です。
- カーシェアリング場所やレンタルスペースそのもの:
- 営業時間中に顧客と直接対応するスタッフが常駐していない場合、
- 登録できません。
- ただし、自社が所有する敷地内にあり、
- スタッフが常駐している場合は登録可能です。
ATM、セルフサービスタイプの店舗（ビデオレンタルなど）:
これらの無人施設は、例外的に登録できる場合がありますが、
顧客がサポートを受けられる連絡先情報を含める必要があります。
あまりふさわしくない業種・
テーマ・分野・活動内容
登録自体は可能でも、
Googleのガイドラインに違反する可能性がある内容や、
掲載するコンテンツとして推奨されないものがあります。
- 規制対象となる商品やサービス:
- アルコール
- タバコ関連商品
- ギャンブル
- 金融サービス
- 医薬品・未認可のサプリメント
- 健康機器・医療機器
- これらの業種自体は登録可能ですが、
- 関連する投稿や情報掲載には厳しい制限があります。
- 特に、店舗を持たないサービス提供型ビジネスの場合、
- 上記のような商材を扱う場合は登録が許可されないことがあります。
- 虚偽のコンテンツ、偽装行為:
- 実体験に基づいていない、
- または対象の場所や商品を正確に表現していないコンテンツ
- 企業が提供するインセンティブ
- （金銭的報酬、割引、無料の商品やサービスなど）が
- 誘因となって投稿されている口コミ なりすまし
- 誤った情報や不実表示
- （誇大広告、存在しない商品・サービスの記載、
- 実際の住所と異なる住所の記載など）
- ビジネス名にキャッチフレーズや商品名など、
- 正式名称以外の不必要な情報を加える行為
- ビジネスの説明欄にキャンペーンなどの
- アピール情報を記載する行為
- 不適切または不快なコンテンツ:
- 差別、暴力、いやがらせ
- わいせつ、冒とく的な表現、性的描写が露骨なコンテンツ
- 成人向けのコンテンツ
- 個人情報や機密情報の共有
- ヘイトスピーチ
- 質の低い・関連性のない情報の掲載:
- 絵文字や環境依存文字の多用
- 誤字脱字が多い、ユーザーが理解しづらい情報、意味不明な情報
- 投稿先のビジネスと無関係なコンテンツ
- 重複するリスティング:
- 同じビジネスに対して複数のビジネスプロフィールを
- 作成することはできません。
- 架空のビジネス:
- 実際に存在しないビジネスや、
- 所在地が実在しないビジネスは登録できません。
まとめ
Googleビジネスプロフィールは、
顧客が実際に訪れることができる物理的な店舗や、
訪問型のサービスを提供しているビジネスが対象です。
オンラインのみのビジネスや、
顧客との対面がないビジネスは基本的に対象外となります。
また、掲載する情報に関しては、
ユーザーに正確で役立つ情報を提供することを目的としているため、
誇張表現、虚偽の内容、不適切な表現などは厳しく制限されます。
ガイドラインに違反すると、
アカウントの停止や削除などのペナルティが課される可能性がありますので、
登録前に必ずGoogleの公式ガイドラインを確認することが重要です。
- Google に掲載するローカル ビジネス情報のガイドライン: https://support.google.com/business/answer/3038177
- ビジネスの適格性とオーナー権限に関するガイドライン: https://support.google.com/business/answer/13763036
これらのガイドラインを遵守し、正確な情報を掲載することが、
Googleビジネスプロフィールを効果的に活用する上で不可欠です。
さらにプラスα情報
Googleビジネスプロフィールは、
営利活動を行うビジネスに限定されるわけではありません。
図書館や博物館といった公的な機関や組織も登録可能です。
重要なのは、その場所が
営業時間内に顧客や利用者が直接訪れることができる場所であることです。
図書館や博物館はまさにこの条件を満たしますよね。
実際に、Googleマップで図書館や博物館を検索すると、
営業時間、住所、電話番号、写真、口コミなどが表示されるのが一般的です。
これらはGoogleビジネスプロフィールに
登録された情報に基づいています。
登録可能な非営利・公的機関の例
- 図書館
- 博物館
- 美術館
- 公民館
- 病院やクリニック (医療サービス提供が目的)
- 学校、大学 (キャンパスの主要な施設、受付など)
- 教会、寺院 (礼拝や参拝に訪れることができる場所)
- 政府機関の窓口 (住民票の発行など、直接対応する場所)
- 公園の管理事務所 (公園自体の登録はできないが、管理事務所は可能)
これらの施設は、営利を目的としていなくても、
利用者が物理的に訪れる場所であり、サービスを提供しているため、
Googleビジネスプロフィールの対象となります。
要するに、Googleビジネスプロフィールは
「利用者が実際に訪れることができる場所で、
何らかのサービスや情報提供を行っている」という点が重視されます。
営利か非営利かは、主要な判断基準ではありません。
通信販売会社（ECサイト専業など、実店舗を持たないビジネス）は、
原則としてGoogleビジネスプロフィールに登録できません。
Googleビジネスプロフィールは、
あくまで「顧客が物理的に訪問できる場所を持つビジネス」
または「サービス提供者が顧客の元へ訪問するサービス提供型のビジネス」
を対象としています。
通信販売会社は、商品の発送は行いますが、
顧客が直接訪れる実店舗やオフィスを持たない場合がほとんどです。
そのため、Googleビジネスプロフィールの最も基本的な要件である
「営業時間内に顧客と直接対面する」という条件を満たしません。
通信販売会社がGoogleビジネスプロフィールに登録できない理由
- 物理的な顧客接点がない:
- 顧客が実際に訪れて商品を選んだり、
- サービスを受けたりする場所がないため、
- 地図上に表示する意義が薄いと判断されます。
住所の定義:
Googleビジネスプロフィールに登録する住所は、
顧客が訪問できる実在の場所である必要があります。
私書箱やバーチャルオフィスなどは認められません。
私も何回も落とされてます
オ－ナ－確認ができない と何回も落ちてます。
そのような場合に備えて
ピンタレストがあるんです
googleビジネスプロフィールが全てじゃないです。
◆公式サイト と
◆ピンタレスト があれば、
GBPがなくても、
基本大丈夫です。
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